本来、推進するのは太陽光発電ではなくてもいいんです。
エネルギー的には新エネルギーなら何でも儲かります

写真は産業技術総合研究所のページに掲載されている
発電方法別のEPT（エネルギーペイバックタイム）の図。

これは各種発電方法において投下したエネルギーが
何年で回収出来るかを表します。
エネルギーの投資回収年数といった所でしょうか。

例えば太陽光発電所は２年稼働させれば
エネルギーが回収できて残りの稼働期間は利子となります。

火力発電も原子力発電も永久にエネルギーの
投資回収は出来ません。
逆に水力発電や風力発電であれば１年で元が取れます。

金本位性が崩壊して４０年。
原油の値段が上がったから原子力発電を
推進しようとする事は長期的視点から考えれば
このように非常に意味のないことです。

とは言っても40年の贅沢のために
子孫に100,000年分のリスクを負わせるのが原発ですから
原発を推進しようとする方に長期的視点を
持てと言う方が無理なのかもしれませんね。

▼私達が太陽光発電を推進する理由

前述のとおりEPTから考えれば太陽光発電は
各種再生可能エネルギーを比較した時に
決して優れた存在ではありません。

しかし、発電方法がシンプルであるため
多くの方が個人的に投資することが出来ます。

自宅の屋根に置くのであれば車一台分、
平地の太陽光発電所投資を行うのであれば
家一軒分の投資をすれば十分です。

しかも投資したお金は10年以内に元が取れ、
その後は収入源となります。

地球環境も自分の懐も豊かにしてくれるものを
推進するのであれば無理のない活動になりますよね。

水力発電や風力発電、地熱発電などは
確かにエネルギー的に優れていますが
まだまだ個人が単独でオーナーになるには
ハードルが高すぎます。

ごく限られたお金持ちや企業が恩恵を
受けるスキームであったとしたら、
賛同者が少なくなってしまうのでどうしても
長期的に推進するのは非常に難しくなってしまいます。

▼太陽光発電所が政策に与える影響力を農家レベルに

減反やTPPなど農業を取り巻く環境に変化を
もたらす政策を実行する際に、政治家は農家の表を恐れ
腫れ物に触るような扱いをしてきました。

この農家の数、調べてみると専業では
たった50万世帯ほどなんですよね。
日本の世帯数が約5000万世帯。
人口の１％であれだけの影響力を与えています。

もし、太陽光発電を推進させたいと
強く願う人世帯が専業農家と同じ数だけいて
同じ方向を向くことができたら
太陽光発電の推進は更に加速され
エネルギー政策はあるべき方向に進むことでしょう。

ひとりでも多くの方が太陽光発電事業に参加し、
利益をだす事によりより多くの方が太陽光発電投資を
推進していく。

子孫が安心して暮らせる社会を作るため
このようなサイクルを出来るだけ早く
作っていきたいと思っています。