あけた、といっても実は周辺の日陰にはまだ雪が残っています。

さて、発電所では残念ながらフェンスが支柱2本分倒壊していました。

明らかに雪の影響です。

パネルから落ちた雪が重なり、フェンスに圧力をかけてフェンスの支柱の根本の部分が耐え切れなくなったような感じでした。

こんな感じで根本から折れ曲がっています。
このフェンスの土台自体は多少湾曲していますが生き残っているので一番簡易的な修理は同じような白いポールを購入してきて付け直すことだと思います。

まずはそのやり方で修理ができるか要チェックですね。

支柱とネット継ぎ目がどうなっているのかもっとみてくればよかったなぁ。

パワコンは異常なし。

パネルも全枚健全だったので、発電量的には問題なさそうです。

保証期間切れのSMAの発電所なので実は結構ヒヤヒヤしています。

ナムナム…

先日、田淵の三相9.9kWパワコン（EPU-B-T99P-SC）をHUAWEI SUN2000-4.95KTL（単相）に全交換しました。

交換直後から「あれ、増えてない？」という感覚があったので、実測データとNEDOの気象データを使って、年間どれくらい発電量が変わるのかを計算してみました。

まず実測で何が起きたか

交換後、2026年2月に晴天日と曇天日のデータを比較しました。 隣の南向き同条件の田淵発電所（未交換）と自分の発電所（HUAWEI）の1日の発電量を比較しています。

晴天日は一貫して+3.6%前後の増加です。
カタログ上の変換効率差（93.5% vs 97%）からの理論値は+3.74%なので、ほぼ教科書通りの結果です。

ところが、曇天日のデータを見ると話が変わってきます。
こちらは+10〜20%の差が出ています。

なぜこんなに差が開くのか。
それが、この記事の本題です。

2013年製と2025年製のパワコン、何が違うのか

田淵EPU-B-T99P-SCは2013年製の三相機です。
HUAWEIは2025年製の単相機です。
製造年の差は12年です。

この12年でパワコンの技術は大きく変わっています。

技術の変化

田淵は5台稼働でファンが合計約175W、トランス鉄心損が約125W、合計300Wの固定損失があります。
HUAWEIはファンもトランスもないので、固定損失はほぼゼロです。

＊この部分は生成AIによる推測値になります
＊ただ、色々と突っ込んで質問したところ大きな間違いはななさそうなので採用しました

曇天に差が開く理由

固定損失の話が曇天に効いてきます。

晴天のピーク時（定格出力付近）は、固定損失300Wも総出力49,500Wに対して0.6%の影響です。
たいした差にはなりません。

ところが曇天で出力が20%程度（約10,000W）まで落ちると、固定損失300Wは総出力の3%分です。
これだけで変換効率の差に加えてさらに2〜3%分、差が広がります。

新潟は日本でも有数の曇天地帯です。
年間の日照時間は全国平均の半分以下、冬は1〜2割しかありません。

そういう地域で、低負荷効率が弱いパワコンを使い続けることのコストは思った以上に大きいのです。

新潟の気象データで年間シミュレーション

気象庁（1991〜2020年平均）の新潟市データをベースに計算しました。

新潟市の月別日照時間（平年値）

冬の1月・12月は日照率が18%です。
全国平均の半分以下です。

この気象条件を加味した年間シミュレーションがこちらです。

年間発電量シミュレーション（システム容量49.5kW）

晴天日だけで測ると+3.6%ですが、新潟の曇天を含めた年間では+6.3%まで広がります。
これは曇天・低負荷時の効率差がしっかり効いているからです。

季節別の増加量

冬が一番改善率が高い。
新潟の発電所にとって冬の発電量改善は大きいです。
日照時間が少ないからこそ、パワコン性能が効いてきます。

3つの改善要因の内訳

発電量増加の内訳を分解するとこうなります。

変換効率向上が主役で89%を占めます。
残り11%はファン・トランスの固定損失です。
特に曇天時はこの固定損失分が際立ちます。

保守的・中央値・楽観的シナリオ

計算には前提条件の不確実性があります。
3つのシナリオを用意しました。

どのシナリオでも、最低5.5%は改善します。
FIT残年数が10年あれば、それだけで141〜168万円の差になります。

まとめ

田淵三相からHUAWEI単相に交換すると、新潟のような曇天地帯では年間+6.3%前後の発電量増加が見込めます。

晴天日だけ見ると「+3.6%」ですが、曇天を含めた年間では「+6.3%」になります。

あとは実測値を測って比べてみるだけですね。

次回はHUAWEIに変えたことにより代理制御から実制御に変わるので、その部分をシミュレーションしてみます。

借金大好きhamasakiです。

確定申告の季節ですね。今年も私は数字と格闘しております。

今回は、**「パワコン全交換したんだけど、どう処理すればいいの？」**という太陽光投資家なら誰もが直面する問題について、私の実例をもとに徹底解説します。

結論から言うと、国税庁が認めている「30%特例」を使って、初年度で423万円を経費化できました。

「そんな方法あるの？」「税理士に聞いても知らないって言われたんだけど？」

そういう声が聞こえてきそうですが、これ、国税庁の基本通達にしっかり書いてある正式な方法です。

今回はその全貌を、忖度なしでお伝えします。

私のパワコン交換の実態

まず、私のケースを公開します。

発電所の概要

• 購入時期：2017年（中古購入）
• 購入価格：2区画合計 4,100万円
• 耐用年数：14年（中古資産の簡便法で計算）
• FIT単価：24円（2014年連系）
• FIT残存期間：交換時点で9年

区画構成

パワコン交換の内訳

理由は単純です。保証期間が切れたから。

故障前の予防的交換です。機能は特に上がってません。台数が倍になったのは、小型化による分散化（信頼性向上）が目的です。

税理士に相談したら「17年償却」と言われた話

最初、税理士に相談しました。

税理士の見解：「新品パワコンだから17年償却ですね」

計算してみました。

パワコン交換費用：409万円
17年償却：409万円 × 0.059 = 約24万円/年

初年度経費：24万円（パワコン）+ 7万円（工事負担金）= 31万円

「31万円？ふざけんな！」

失礼、つい本音が出ました。

516万円も使って、初年度で31万円しか経費にならない？

しかもこの発電所、FIT残り9年ですよ。17年もかけて償却してたら、FIT終わってますよ。

「もっといい方法ないの？」

そう思って、国税庁の通達を自分で読み込みました。

発見！国税庁が認める「30%特例」

そしたら見つけたんです。**法人税基本通達7-8-5（個人事業主は所得税基本通達37-14）**に書いてある「資本的支出と修繕費の区分の特例」。

30%特例とは？

要約すると、こういうことです。

「修繕費か資本的支出かよく分からん！」という支出については、30%を修繕費（一括経費）、70%を資本的支出（減価償却）として処理してもOK

しかも、事前届出も申請も一切不要！

30%特例を使うための条件

調べた結果、条件はたった2つでした。

条件①：「明らかでない金額」であること

以下の形式基準に該当しない場合、「明らかでない」と主張できます。

• ❌ 20万円未満
• ❌ おおむね3年以内の周期で行う修理
• ❌ 60万円未満
• ❌ 前期末取得価額の10%以下

私のケース

パワコン交換：409万円
前期末取得価額（本体簿価）：1,689万円
10%：168.9万円

409万円 > 168.9万円 → 形式基準に該当せず

✅ 「明らかでない」に該当！

条件②：「継続適用」を前提とすること

「今後も同じ処理方法を使います」という意思があればOK。

**事前の届出は不要。**確定申告時に処理するだけ。

30%特例の計算方法

実際に計算してみます。

Step 1：30%と10%を比較

【30%計算】
パワコン交換費用：409万円
30%：409万円 × 30% = 122.7万円

【10%計算】
前期末取得価額（本体簿価）：1,689万円
10%：1,689万円 × 10% = 168.9万円

いずれか少ない金額：122.7万円

Step 2：修繕費と資本的支出に区分

【修繕費（一括経費）】
122.7万円

【資本的支出（減価償却）】
409万円 - 122.7万円 = 286.3万円

Step 3：資本的支出部分の償却

私の発電所は中古購入で残存耐用年数6年です（14年 – 8年経過）。

資本的支出：286.3万円
残存耐用年数：6年
年間償却額：286.3万円 ÷ 6年 = 47.7万円

初年度で経費化できた金額

内訳

17年償却だと31万円だったのが、30%特例で423万円に！

差額：約392万円

この差、デカくないですか？

旧パワコンの除却損も忘れずに

ここ、意外と見落とされがちなんですが、旧パワコンの残存簿価を除却損として一括経費化できます。

計算方法

【購入時のパワコン価格推定】
設備全体：4,100万円
パワコン部分（12%と仮定）：492万円

【14年定額法での償却】
年間償却額：492万円 ÷ 14年 = 35.1万円
8年分の償却：35.1万円 × 8年 = 280.8万円
残存簿価：492万円 - 280.8万円 = 211.2万円

【仕訳】
（借方）固定資産除却損 211.2万円 /（貸方）機械装置 211.2万円

この除却損だけで211万円が初年度に経費化できます。

17年償却 vs 30%特例の比較

数字で比較すると、こうなります。

FIT残り9年の発電所で、17年かけて償却とか、ありえないでしょ。

税務調査対策も万全

「そんな方法、税務署に認められるの？」

そう思う人もいるでしょう。

でも、これ国税庁の基本通達に明記されてる正式な方法です。

説明ロジック

税務調査で聞かれたら、こう答えればOK。

1. パワコン交換費用409万円が発生
2. 保証期間切れのため交換（機能向上ではない）
3. 修繕費か資本的支出か判断が困難
4. 所得税基本通達37-14を適用
5. 30%を修繕費、70%を資本的支出として処理
6. 今後も継続適用の方針

保管すべき書類

• ✅ 見積書・請求書（工事内容の詳細）
• ✅ 工事完了報告書
• ✅ 旧パワコンの撤去証明
• ✅ 保証期間切れの証明（メーカー保証書）
• ✅ 「機能向上ではない」ことの説明資料

これだけ揃えておけば、まず問題になりません。

会計処理の実務

交換時の仕訳

【旧パワコンの除却】
（借方）固定資産除却損 2,112,000円 /（貸方）機械装置 2,112,000円

【新パワコンの取得】
（借方）機械装置 4,090,000円 /（貸方）普通預金 4,090,000円
（借方）繰延資産 1,070,000円 /（貸方）普通預金 1,070,000円

【決算時の振替】
（借方）修繕費 1,227,000円 /（貸方）機械装置 1,227,000円

決算時の減価償却

【新パワコン（資本的支出部分70%）】
（借方）減価償却費 477,000円 /（貸方）減価償却累計額 477,000円

【工事負担金】
（借方）繰延資産償却 71,000円 /（貸方）繰延資産 71,000円

青色申告決算書への記載

損益計算書

【経費の部】
修繕費：1,227,000円（30%部分）
減価償却費：477,000円（70%部分÷6年）
繰延資産償却：71,000円（工事負担金）

減価償却費の計算欄

資産の名称：パワコン（新18台）
取得価額：2,863,000円（70%部分のみ）
耐用年数：6年
本年分の償却費：477,000円

備考欄：「資本的支出と修繕費の区分の特例適用（30%を修繕費計上）」

なぜ税理士は30%特例を知らないのか？

実は、税理士に相談しても「そんな方法知りません」と言われることがあります。

理由①：太陽光発電の実務経験がない

多くの税理士は、太陽光発電の実務経験が少ない。

特に中古購入した発電所のパワコン交換なんて、ニッチ中のニッチ。

理由②：保守的な判断をする

税理士は税務リスクを嫌います。

「17年償却が一番安全」という保守的な判断をしがち。

理由③：国税庁の通達を読み込んでない

正直、税理士も全ての通達を暗記してるわけじゃない。

「法人税基本通達7-8-5」なんて、マニアックな条文は見落とされがち。

私が30%特例を選んだ理由

最終的に、私は30%特例を選びました。

理由①：初年度の経費化額が最大

初年度経費：約423万円
（除却損246万円＋修繕費123万円＋減価償却54万円）

キャッシュフローが改善します。

理由②：FIT残存期間との整合性

FIT残り9年の発電所で、17年かけて償却するのは不合理。

6年償却なら、FIT期間内に大部分を回収できます。

理由③：税務上認められた方法

国税庁の基本通達に明記されてる正式な方法。

税務リスクは低い。

まとめ：パワコン交換で損しないために

ポイント①：30%特例は事前届出不要

確定申告時に処理するだけ。

今からでも間に合います。

ポイント②：除却損を忘れずに

旧パワコンの残存簿価を除却損として一括経費化。

これだけで200万円以上経費化できるケースも。

ポイント③：税理士に丸投げしない

税理士も万能じゃない。

自分で国税庁の通達を読み込むことが重要。

ポイント④：継続適用の意思を持つ

「今後も同じ方法を使います」という意思があればOK。

最後に

516万円使って31万円しか経費にならないなんて、ありえない。

でも、国税庁が認めてる方法を使えば、初年度で423万円経費化できる。

この差、知ってるか知らないかだけです。

もちろん、最終的には税理士に確認してから実行してください。

でも、税理士に「こういう方法があるらしいんですけど」と提案できるかどうかで、結果は大きく変わります。

情報は武器です。

確定申告、頑張りましょう。

借金大好きhamasakiでした。

そうしたらなんと驚きの数字を目にすることになりました。

なんと低圧太陽光５基の合計売電金額が想定から100万円近く下がっていたのです。

100万円！！！

原因は3つ！抑制、悪天候、発電停止

まぁ推測はできます。

1つは抑制です。

特に痛かったのは東北管内の代理制御案件３件です。

概ね１区画で25万円は代理制御を喰らっています。

これで概ね70万円くらいです。

うち２区画は昨年オンライン制御に変えたので今年は少し改善されるはずです。

2つ目は悪天候です。

特に春の悪天候が痛かった。

3つ目は…

９月にPCSの交換工事をした10日間が思いっきり晴れ間で、ここで20万円以上を失いました。

まぁ仕方がないですよね。

しかしめちゃくちゃ天気良かったんだよなぁ（苦笑）

一応、将来のシミュレーション資料からも「昨年の売電を前提に」に引き直してみました。

まぁそれでも年間数百万円のCFが出ますし、もう5年もすれば1000万円近辺のCFが出ます。

とりあえず回ってるからOK！

今年から実制御になって改善するからOK！

しかしこうなってくると、不動産の年間CF140万円と発電所管理のCFがあるのがありがたいですね。

売電と関係のないキャッシュは絶対に必要です。

今回は、私の米子発電所（24円単価・過積載72kW）の2年分のログを比較して見えてきた、出力抑制の「意外な真実」についてお話しします。

まずは忖度なしの実測データをご覧ください。2024年と2025年を比較すると、現場の状況は劇的に改善していました。

米子発電所 2年間の実績比較（2024年 vs 2025年）

【2024年 実績】

• 実発電量： 76,422 kWh

• 出力抑制率： 3.80 %

• 抑制による損失額： 80,519 円

【2025年 実績】

• 実発電量： 78,588 kWh

• 出力抑制率： 2.37 %

• 抑制による損失額： 50,312 円

【前年比】

• 発電量： +2,166 kWh（増加）

• 抑制率： -1.43 ポイント（改善）

• 損失額： -30,207 円（減少）

再エネが増え続けているはずなのに、なぜ抑制がこれほど減ったのか。現場の感覚と国内の最新データから、その背景を分析してみました。

1. 火力発電の「抑制ルール」が効き始めた

2025年度は、日本の電力システムに少し変更が入りました。これまで「これ以上は絞れない」と言われてきた火力発電に対し、国が「もっと絞れるだろ！」メスを入れ、実運用が強化されています。

• 最低出力の引き下げ： 火力をこれまでの50%から30%以下まで絞る運用の徹底。

• 非効率石炭の稼働制限： 古い石炭火力を年間半分以上休ませる「50%ルール」の運用。

これらにより、火力が一歩下がり、太陽光が入り込める「枠」が広がったことが、改善の大きな要因だと考えています。

2. 国内で急増する「データセンター需要」の底上げ

電気が余るから抑制されるのであれば、逆に「使う量」が増えれば抑制は減ります。今、国内ではまさにその需要の底上げが起きています。

電力広域的運営推進機関（OCCTO）が2025年1月に公表した想定では、長らく減少傾向にあった国内の電力需要は、データセンター（DC）や半導体工場の新増設により2024年度から増加傾向に転じると予測されています。 具体的には、DC・半導体関連だけで、2025年度には前年度比で**+56万kW**もの最大需要の積み増しが見込まれています。AIブームによる高負荷なGPUサーバーの導入加速が、昼間の余剰電力を「消費」という形で吸収し始めているのです。

3. 「二季化」による冷房需要の長期化

最近、春と秋が短くなり、夏が長くなったと感じることはないでしょうか。2024年の夏は、静岡市で「猛暑日が40日間連続」という歴代記録を2週間以上も更新するなど、異常な暑さが続きました。

出力抑制が最も発生しやすいのは、本来「エアコンを使わない晴天の春・秋」です。しかし、5月や10月でも真夏日を記録することが常態化したため、こうした時期にも冷房需要が発生するようになりました。本来なら「電気が余って抑制」されるはずだった日が、「暑さで電気を消費する日」に置き換わったことが、結果として抑制の回避に繋がっています。

4. オンライン制御と送電運用の「知能化」

最後はシステム的な改善です。 中国電力エリアで余った電気を、需要がある他エリアへ逃がす「連係線」の活用ルールが年々改善されています。また、オンライン制御の精度が上がり、「必要最小限だけ止める」という緻密なコントロールができるようになったことも、私たちの発電所を守る大きな盾となっています。

最後に

今回の実測データはポジティブな結果となりましたが、これはあくまで「中国電力管内」の「この1年」に限った結果です。

この傾向が今後も続くのかは慎重に見極める必要がありますし、エリアが変われば（特に抑制の厳しい九州や東北など）また全く違う景色が見えているはずです。

「出力制御があるから終わりだ」と極端に悲観するのではなく、今後も各地のデータをチェックしながら、冷静に事業を継続していきたいと思います。九州や東北のオーナーさんの実測データも、ぜひ伺ってみたいところですね。

借金大好きhamasakiです。
オンライン制御とPCS交換の話になると「結局ペイするのか」という話になります。
今回は感情論を全部捨てて、回収10年という基準で整理します。
PCS交換費用は250万円で固定します。

今回の判断条件

今回の記事は、かなり条件を絞っています。
該当しない人は読み飛ばして大丈夫です。

• 旧ルールの太陽光発電所
• 現在はオフライン制御（代理制御）
• 年間売上は約250万円
• FIT残年数は10年

この条件で
PCS交換＋オンライン制御を入れる意味があるか
を見ます。

回収10年のラインはどこか

PCS交換費用250万円を10年で回収する場合
必要な年間改善額は25万円です。

計算は単純です。

• 売上改善額
• 修理費削減

この2つの合計が
年25万円を超えるかどうか
それだけを見ます。

売上改善額の考え方

売上250万円の発電所の場合
制御率差1％＝約2.5万円です。

旧ルール太陽光の
オフライン制御 → オンライン制御
この差分だけを使います。

電力会社別

回収10年での判断表

◎　かなり余裕
○　十分に成立
△　修理前提なら成立

北海道は別格

北海道は数字が振り切れています。
抑制改善だけで年40万円。
修理費を足すと、回収10年どころか5年圏内です。
PCSが古いなら、ほぼ迷う理由はありません。

九州・東北・北陸・中国・四国

このゾーンが一番現実的です。
抑制改善単体でもそこそこ効きますが
本体は修理費削減です。

年に1台
20〜30万円
これを何年も払うなら
最初から交換した方が数字は綺麗です。

東京・中部・関西・沖縄

抑制改善はほぼ期待できません。
ただし
PCSが10年超えなら
「修理するか交換するか」という別の判断になります。

抑制ではなく
保全と安定稼働の判断
として考えるエリアです。

結論

PCS交換とオンライン制御は
全員に勧める話ではありません。
ただし
回収10年で見ると
「やってもおかしくない人」はかなり多いです。

特に
PCSが10年を超え
修理の見積もりを見るたびに
ちょっとため息が出る人。

その時点で
もう答えは半分出ています。

今日もどこかで
エラー履歴を眺めながら
「今回は持ってくれ」と祈っている発電所があります。
それが自分の発電所でないことを願いつつ。

借金大好きhamasakiでした。

最近、
金・銀・プラチナがずっと高いですよね。

ニュースだと、

・インフレ懸念
・地政学リスク
・中央銀行の金買い

みたいな話が並びます。

もちろんそれも正しい。

ただ、
太陽光発電をやっている立場から見ると、
もう一つ、かなり無視できない理由があります。

それが
**「実需」**です。

金・銀・プラチナは“投資商品”で終わらない

金銀プラチナは、
「安全資産」「インフレヘッジ」
として語られがちですが、

我々にとっては
バリバリの工業材料です。

太陽光・精密機器と貴金属

ざっくり言うと、

• 銀
  　→ 太陽光パネルの電極（シルバーペースト）

• 金
  　→ インバーター、制御基板、半導体の接点

• プラチナ
  　→ 触媒、センサー、高信頼部品

太陽光発電所って、
「鉄とアルミの塊」みたいに見えますが、

中身は
かなり精密機器寄りです。

特に、

• パワコン

• EMS

• 通信機器

この辺は、
金属価格の影響をモロに受けます。

「価格が上がっても使う」のが実需

ここがポイントです。

金銀プラチナは、
高くなったからといって
簡単に使うのをやめられない。

例えば、

• 銀を銅に置き換える

• 金メッキをやめる

理論上はできます。

でも実際は、

• 劣化が早くなる

• 信頼性が落ちる

• 保証できなくなる

結果、
コストが上がっても使うしかない。

これが「実需の強さ」です。

再エネが進めば、金属は減らない

ここが重要。

世界的に、

• EV

• 再エネ

• 蓄電池

• 半導体

を止める流れは、
まずありません。

IEAのレポートを見ても、

脱炭素を進めるほど
金属需要は増える

という結論です。

つまり、

• 景気が悪くなっても

• 金利がどうなっても

構造的な需要は残る。

これ、
太陽光発電を長くやっている人ほど
肌感覚で分かる話だと思います。

じゃあ我々はどうすべきか？

ここからが本題です。

① 設備は壊れる前に「準備しておく」

金属価格が上がる
↓
部材価格が上がる
↓
交換コストが上がる

この流れは止まりません。

• パワコン

• 監視装置

• 通信機器

「まだ動いているから」
で引っ張ると、

次の交換が高くつく
可能性が高い。

これは
最近の見積もりを見れば
皆さん感じているはずです。

② キャッシュだけでなく「現物」も持つ

私は、

• 個人

• 法人

両方で
金・プラチナを持っています。

理由はシンプルで、

• インフレ対策

• 円安対策

だけではなく、

事業で使う世界の金属だから

です。

これは
株や投信とは
性質が違います。

③ 借金を恐れすぎない

ここで
借金大好きhamasakiらしい話を。

インフレ局面では、

• 借金は相対的に軽くなる

• 現物資産は残る

太陽光発電は、

• 長期

• 実物

• インフレ耐性あり

という珍しい事業です。

「借金＝悪」
ではなく、

何に借金しているか
がすべて。

これは
金属価格を見ていると
余計に実感します。

まとめ

金・銀・プラチナの高騰は、

• 投機だけの話ではない

• 太陽光発電・精密機器の実需が背景にある

そして、

• 設備更新の判断

• 資産の持ち方

• 借金との付き合い方

全部に影響してきます。

金属価格は、
未来からの請求書
みたいなものです。

それを見て、
どう動くか。

今日も
太陽光と借金について
少し考えてみてください。

借金大好きhamasakiでした。

太陽光発電所の発電量が思ったように上がらないという問題が発生した時の対処はいくつか考え方があります。

まずは情報を集めます。

PCSごとの挙動やMPPT回路ごとの挙動が分かれば一番簡単です。

発電所全体的な問題で、一様に下がっているのであれば力率制限をかけられている可能性があります。

これは仕方がないかもしれません。

そうではなく、PCSごとに問題があるのであれば、PCSの問題なのか（故障なのかそれとも正常動作なのか）、DC側の問題なのかを切り分ける必要があります。

PCSの問題で故障

ここは話は早いケースが多いです。

エラーログが出ていることが多いからです。

エラーログを見て、メーカーに問い合わせ対処します。

面倒なのはPCSの故障問題なのに、エラーログが出てない場合です。

メーカーが想定していない故障で、低出力で動いているのにエラーログが出ない場合があります。

DC側を入れ替えたり、色々な手が必要になります。

PCSの問題だが故障ではない

正常動作として出力の低下が発生しているパターンもあります。

温度上昇抑制（夕方西陽が直撃して温度上昇、日向に設置されていて温度上昇）

であったり、電圧上昇抑制を喰らうようなケースです。

この場合、PCS自体は正常動作をしているということになります。

電圧の設定を変えたりもできるのですが、制定値は電力の許可が必要になります。

難しいところもあります。

また、この「正常動作」というのがまた曲者で、温度センサーが故障して高温と勘違いしたり、ファンが壊れていたり、風が通らない場所だったりすると温度上昇抑制が頻発する場合もあります。

他にも絶縁が壊れてしまっていたりさまざまなケースがあります。

ちなみに写真のグラフはPCSの調査で半日PCSを止めていたケースです。

このくらい情報が取れるとわかりやすいですね。

私も以前使っていた時はよく壊れていました。

10年保証の間はこれもメーカーが修理してくれるのですが、保証が切れると有償になってしまいます。

それが、人を一人呼んでちょっと交換工事をしてもらっただけで絶対に10万円を超えてしまうのです。

それが嫌で、健康なPCSからファンを1台移植する（PCSにはファンが2台ある）移植手術をして寿命を無理やり伸ばしていました。

しかし最近になって気が付きました。

なんとこのファン、普通に買えるんです。

以前youtubeの情報等でファンをネットで買ってみたんですが、コネクタのタイプが微妙に違ったり、ケーブルの長さが足りなかったりで移植工事ができませんでした。

しかし、田淵から純正でファンが買えるのであれば話は別ですよね。

ということで期限切れの田淵のPCSを使っている皆さん。

ファンが壊れてお困りの際は是非お声がけください。

まぁなんとか自力でも交換可能だと思います。

エネ庁から保安状況報告徴収の手紙届きましたか？

昨日のブログの続きです。

私に届いたこの書類を捨ててしまった記憶が…

情報登録しないと罰金30万円と書いてある！

えーー〜！

って話です。

エネ庁から回答がありました。

結論から言うと私の持っている5つの発電所も、法人で所有している2つの発電所もこの書類は送られていなかったそうです。

10月と12月にランダムで出したそうです。

過去は半年に一回くらいだったのが、今回はなぜか2ヶ月でのランダムイベント発生だったとか。

なんというか中途半端なルールですね…

これ、登録した情報は何かに使われるのでしょうか？
行政の「やった感」「やってます感」のためのプロセスに見えて仕方がありません。

登録する内容はこんな感じです。

・発電所住所

・構造図等があるか

・図面通りの施設になっているか

・架台メーカー名

・モジュールメーカー名

・パワコンメーカー名

・管理者名（社名）

・草刈りはきちんとされているか

・架台に歪みや沈降がないか

・過去パワコンの故障があったか

・過去のモジュールの故障があったか

こんな感じをポツポツとチェックリストをチェックしていって、データを送信して終わりです。

最後の画面で「あなたの発電所はよく管理されています」的なメッセージが出て終了です。

このアンケートは答えてもメリットはありませんが、答えないと罰金30万円を取られる可能性があります。

なんなんこのシステム。