まず、上図を見ると判ると思いますが、2018年の世界の再エネ市場は中国の政策変更のせいで停滞したのは確かなようです。しかし2019年には再び成長に向かうようです。しかも2ケタの成長率で。

中国の市場はやはり縮小気味ですが、下図のように残りの地域のほとんどで大きく市場が延びると見られているからです。心強い話ですね。

それにしても中国の再エネ市場ってこんなに大きかったのですね。世界市場の半分ぐらいを占めていますよ。そのほとんどは太陽光と見られます。政策変更の影響で2019年の市場は減ってはいますが、年度後半には優遇策への依存度が少ないプロジェクトなどが増加し、また拡大してくると見られています。太陽光も随分安くなりましたから、中国でも優遇策なしでの市場が出来つつあるようです。そうなると2020年はもっと世界の市場が拡大するでしょう。

中国凄いですね。

また、売電用が減って施設向けが増えたということは、FIT売電が減って施設での自家消費が増えたということでしょう。つまり、太陽光発電も一般電源と競合して使われるようになったということだと思います。FIT買取り価格が下がり、14円/kWhと高圧受電の電気より安くなってからは、昼間に需要のある施設などで太陽光を自家消費に使う傾向が高まっているという話は聞いていましたが、それがこのように数字になって表れてきました。

今のところ下表のようにFIT売電用（発電事業）の方が自家消費（一般事業）より少し多いようですが、これはすぐに逆転しますね。

いよいよ補助によらない太陽光発電の市場ができてきました。ここまで随分長くかかりましたが、これは本当の太陽光発電の市場です。今後確実に増えてくると思いますよ。

しかし、これはある程度、予想のついた話です。太陽電池はそれほど付加価値が高いものでなく、大量生産と人海戦術ですぐに追いつかれてしまうものでした。今や、液晶TVや半導体メモリーでさえ中国などが圧倒していますからね。太陽電池など大したものではありません。

日本の太陽電池メーカーもこれを想定していたのか、国内生産を縮小したり海外移転したりしています。順当な対応ですね。ただ、上記の記事では太陽電池業界から完全に撤退するのではなく、「新しい太陽電池に移る」ことで事業を継続することを提案しています。確かに太陽電池市場は大きく魅力はありますが、「新しい太陽電池」で勝負するのはちょっと怪しいと思いますね。むしろ太陽電池そのものからもっと離れて、下流の系統運用分野や、あるいは上流の銀ペーストなどの電池材料分野に移っていく方が良いのではという気がします。

そういう分野は、ノウハウの蓄積で、なかなかコピーのしにくい技術のような気がするからです。韓国がフッ酸を作れなくて困っているように、材料技術にはなかなかコピーしにくいものが多いです。系統運用もそんな面がありそうな気がします（「気がする」ばかりで申し訳ありませんが）。

とにかく日本の太陽電池メーカーは当面大変ですね。うまく凌いで転換していってくれると良いのですが・・・。

「？」が付いている原因は、春からの改正FIT法の影響で市場に混乱が生じているかららしいです。この混乱が落ち着いてきたら、需要の下げ止まりが明確になって来ると見られています。

需要が下げ止まる原因として考えられている一つには、記事に書かれていますが、新しくゼロエネルギーハウス（ZEH）の人気が高まってきていることが挙げられています。ゼロエネルギーハウスには太陽光パネルが必要なので、FIT価格が少々下がっても太陽光を設置した住宅需要が減らないようです。商品としての太陽光パネルの魅力が認識されつつあるようで、嬉しいことだと思います。

一方、産業用太陽光ですが、 小規模の野立て太陽光はコストがかかり、FIT買い取り価格が下がると単なる投資の対象にするのは難しくなっているようです。中規模もうまくコストを抑えるか、他にメリットが無いと投資回収が難しいかも・・・。メガソーラーは私には手が届かない世界なので良く判りませんが、規模のメリットで投資回収可能なのではないでしょうか。

これからは住宅用の太陽光と大規模のメガソーラーと言う風に需要が二極化していくのかもしれませんね。とにかく太陽光パネルの需要バブルはほぼ消えたようで、これから健全な市場に移行していくことが期待できます。