元太陽光発電技術者の道楽ブログ » 携帯電話

おっ、三井物産さん、アフリカで頑張るのかな

太陽光発電道楽人 — Mon, 07 May 2018 11:46:45 +0000

昔、90年代の初め頃は、太陽光発電の市場などはほとんど無く、NEDOのプロジェクトなどで食いつないでいたのですが、少しでも売るためにODAの海外援助などにも太陽光発電を売り込んでいました。しかし海外の、特に途上国の仕事を作るのはなかなか大変で、国際業務に詳しい商社さんの協力があると助かりました。あの頃に途上国で太陽光の仕事などに協力してくれる商社などはそうそう無かったのですが、なかでも三井物産さんは結構協力的でしたので良く覚えています。

90年代も後半になると、世界的に途上国太陽光発電地方電化プロジェクトブームが起きて（あまり知られていない事実ですが）、いろいろな商社さんが関わってくるようになりました。それは良かったのですが、一方で日本のODAがだんだんと縮小され、それとともに太陽光プロジェクトも減っていき、2000年代になるとほとんど無くなってしまいました。

そういう訳で三井物産をはじめとした各商社の途上国太陽光発電活動もほとんど無くなって、もうこういう仕事は終わったかなと思っていましたが、久々に三井物産が途上国太陽光プロジェクトをやるというニュースを見ました（三井物産、東アフリカでソーラーホームシステムを展開するスタートアップ”M-KOPA”に出資へ）。

この記事で取り上げられているM-KOPAは、携帯電話網を使った月賦販売で話題になった会社です。ちょうどその頃私もケニアに居ましたので、M-KOPAで太陽光が普及していく様を目の当たりにしました。

太陽光発電のセットを月賦で買いやすくして無電化の地方村落民に売るというプロジェクトは昔から多くあり、私もいくつかのプロジェクトに参加しました。しかし、無電化の田舎から月賦のお金を徴収するのは大変難しく、ほとんどのプロジェクトは料金徴収が行き詰って失敗する羽目に陥ったといって良いでしょう。

M-KOPAの凄いところは、携帯電話網を使って料金徴収することで、かつての最大の問題を解決してしまったところにあります。ケニアというのは携帯電話利用の発達した国で、携帯電話によりでお金が送金することもできます（モバイルマネー）。ある意味、ネットを使った金融は日本より進んだところがあると言っても良いでしょう。M-KOPAのシステムでは購入者の料金支払いが遅れると、また携帯電話網を使って、そのユーザーの太陽光発電を動かなくすることもできます。このためユーザーの料金支払い率は大変高く、しかもどんどん売れていました。

今はもっとシステムが進化しているかもしれませんね。さすがに三井物産、これに目をつけ事業参画するに至ったようです。この事業実施にはモバイルマネーの制度が整っていることが必要ですが、これからアフリカではどんどん広がっていくような気がします。アフリカの国々はこれから諸制度を作っていく段階にありますから、こういう制度を作るのは難しくありません。むしろ日本のような先進国でこの制度を普及させるのは、既存の制度との整合が必要となって、時間がかかるように思います。

M-KOPAに参画すれば、ケニアでは太陽光以外の販売に発展できそうですし、他の国への発展も期待できそうで、結構面白い展開が期待できそうですね。

ケニアのオフグリッド太陽光発電事業

太陽光発電道楽人 — Thu, 15 Mar 2018 11:29:11 +0000

マスターカードがケニアでの太陽光発電普及事業に参画するそうです（米マスターカードとケニア企業、オフグリッド太陽光事業で提携）。私も途上国の太陽光発電普及事業には長らく携わっていましたので、どうしてもこういうニュースには関心が向きます。この記事の対象となっているケニアでも太陽光の普及事業をしたことがあります。

私がケニアで仕事をしたのは5-6年前ですが、この記事に出ているM-KOPAはその時から盛んに太陽光発電事業をやっていました。私がやっていたのは彼らとは別の話だったので、交流もありませんでしたが、彼らはなかなかユニークな仕事をしていましたのでよく覚えています。

M-KOPAがやっていたのは、携帯電話会社と提携して通信で遠隔操作できる小型の太陽光発電システムを開発し、それを未電化の家庭に設置して、電気代の支払いに応じてシステムを遠隔操作でON/OFFするというものでした。

途上国の対湯光発電普及で最も難しいのは電気代をいかに集めるかということで、ほとんどの太陽光プロジェクトはこの問題で失敗していました。M-KOPAの方法は支払いが無ければ強制的に停止させるため、料金徴収がうまく行き注目を浴びていました。

今回の記事で使われるシステムもその時のシステムがベースになっているものだと思います。しかし、記事で少しシステムの説明が書いてありますが、昔のものと同じなのか改良されているのか良く判りませんでした（笑）。

で、マスターカードはこれに「QRペイメント」というサービスを提供するらしいです。「QRペイメント」でユーザーの支払方法の選択肢が増えるらしいですが、何がどう変わるのか、これもこの記事からは良く判りませんでした（笑）。更に、記事では「QRペイメント」によりアフリカのオフグリッド電力サービス事業の拡大が容易になると指摘していますが、本当でしょうかねぇ。情報が不足していますが、私には「QRペイメント」とオフグリッド電力サービスがそんなに関係しているとは思えないのですが・・・。

マスターカードはアフリカでの事業進出のためにM-KOPAを利用しているだけのような気がします。まぁ、それでもM-KOPAも事業を拡大できる可能性がありますから、両者Win-winになるということですかね。太陽光も少しは普及促進することに期待しましょう。

インドの農村への太陽光発電

太陽光発電道楽人 — Tue, 19 Dec 2017 10:15:33 +0000

途上国の未電化地域に太陽光を導入するという試みは昔よく行われていましたが、あまり効果が上がらず今では途絶えていました。しかし、太陽光パネルが大幅に値下がりしたこと、LEDランプの発明で照明用の電力負荷が大幅に小さくなったこと、リチウムイオン蓄電池が値下がりし普及したことなどの理由から、昔とは少し異なった形態で電源不安定地域での補助電源として使う試みがなされているようです（三井物産など、インド農村で太陽光発電）。

面白いなと思ったのは携帯電話の電波塔の電源を拡張して、周辺に電気供給を行うという点です。電波塔には必ず電源が必要で、系統が無かったり不安定だったりすると太陽光発電を使うのが一般的です。電波塔の電源ですから、しっかりと設計・保守して運営されています。昔、太陽光発電を地方の未電化村に持って行っても保守が難題で持続しませんでしたが、これならそういうことはありません。おまけに電波塔用の電源を拡張するだけなので、コストを抑えることができます。うまく考えましたね。

多分、考えたのは現地の人だと思いますが、それをうまく拾い上げましたね。これを行った三井物産とは二十数年前にこのような仕事を一緒に行ったことがありますが、日本の中では途上国の太陽光に熱心でした。残念ながらその頃の途上国太陽光はうまく行きませんでした。それからずいぶん経ちますが、まだ昔のDNAが残っていてチャレンジしているのでしょうか。

うまく行くことを願っています。