これに対抗して中国は台湾のセルを使って生産するなどの抜け道をとって来ましたが、米国も対抗してセーフガード措置などの手段を講じています。今ではマレーシアの製品が多く輸入されるようになり、今後はベトナムやタイなども増えてきそうです。つまり米国の太陽電池輸入国構成は、輸入制限措置に応じてめまぐるしく変わってきたようです。

しかし、米国のとる手段に対抗してすぐに生産国をシフトできるほど太陽電池ってどこでも作れるような製品だったのですね。まぁ、中国がすぐに追いついて来て世界第一の生産国になった時に、そういう印象を持ちましたけれど・・・。今や東南アジアのあちらこちらの国で大量生産するに至っています。

太陽電池はいちおう半導体製品ですけれど、大して製造ノウハウは無かったようで、製造設備さえ揃えれば東南アジアの国なら大体作れそうです。そうなると人件費や諸経費のかからない東南アジアで生産するのが有利ですね。

近年の米国では、設置される太陽光発電のほとんどが輸入の太陽電池で、それもほとんどが東南アジアから輸入されているようです。

米国はもう太陽電池生産を諦めたのかなぁ。日本のメーカーはどうするのだろう。

要するに、米国は中国の太陽光パネルに高い関税を課しているだけでなく、中国も米国から輸入する原料シリコンに関税を課しているため、米国でのパネル価格が随分高くなっている。これらが無くなれば、太陽光はもっと安くなり普及促進されるという話でした。

とても真面な話ですね。スタンフォード大学の報告なのでこうなるのでしょう。補助金などの保護政策を否定しているところは感心します。しかしこれだけではトランプさんの気持ちを変えるのは無理でしょうね。トランプさんは国内雇用を守りたいだけでなく、再エネ自体にに興味を持っていませんから。

トランプさんは太陽光をどのように取り扱うのかなぁ。米国では既に太陽光発電がかなり安くなっていますから、政策は各州に任せておいてもある程度普及は進み、それで十分と見ているのでしょうか。まぁ、この記事のような中国に有利になるようなことはしないと思いますけれど・・・。

米国にはパナソニックがテスラ社と組んで太陽光に進出しようとしています。日本と米国では人件費はそれほど変わらないでしょうから、米国で生産した方が良いという読みでしょう。こちらはどうなるでしょうね。中国に勝てるかな？