正しいような話に聞こえますが・・・、ホントに半分も空けておかないと事故対応できないのですかねぇ。半分も空けておくって、まるで子供の計算程度の解法ですね。今のように制御技術が発達していても、その程度のことしかできないのでしょうか？

・・・と疑問を持っていたら、電力会社の方も後ろめたかったのか、送電線容量問題の解決にすぐに取り組んでいました。「N-1電制」や「ノンファーム型接続」などいろいろ解法があるようです。早速、東北電力がこれに取り組むようです（東北電力。「N-1電制」適用開始、特高案件に新たな「空き」　聞いたことのない言葉だと思いますが、意味は記事を参考にしてください）。

「N-1電制」も「ノンファーム型接続」も既に海外で実施されていた方法で、このような解法があったにもかかわらず電力会社は「50%空け」に固執していたのですね。まぁ、その方が簡単で楽ですからね。

「N-1電制」も「ノンファーム型接続」も太陽光側が抑制を受け入れなければなりません。「普段は空いているので使って良いけれど、何かの時は協力して」というやり方ですね。「N-1電制」の場合は事故などの緊急時、「ノンファーム型接続」の場合は送電線がいっぱいになってきたら抑制を受け入れなければならないようですが、それぐらいは受け入れなければねぇ。それに、これらの抑制はそれほど発生するとは思えません。まぁ、銀行がお金を貸し渋るようになるかもしれませんね。そこは太陽光側で何とかしなければならないでしょう。

この問題、結構良いスピードで解決されてきているように思います。それだけ太陽光発電側の発言力と言うか、存在感が増してきたのでしょうか。