まあ、やましいところはないのだけどね。

やよいの青色申告オンラインを長年使っているが、システム化していない部分については手書きで作成して郵送しなければならない。

具体的には、

①先物取引に係る雑所得等の金額の計算明細書

②申告書付表（先物取引に係る繰越損失用）←2024年にやられた分の繰り越し

③公益社団法人等寄附金特別控除額の計算明細書

④譲渡所得の内訳書（土地・建物用）←任意組合型の不動産小口化商品の償還に伴うもの

以前のブログでも書いたが、任意組合型の不動産小口化商品は減価償却できる一方で償還を受けたときには売却益がでていると5年以内の場合は短期譲渡所得となりその分税金がかかるから、減価償却のメリットはほとんど感じられない。

一方、確定申告作業の負荷は大きい。

ということで、不動産小口化商品は匿名組合型のみにすることに決定。

ただ、匿名組合型の良い商品はあまり見かけないね。