受給したのは150日分で長年支払っていた雇用保険料の割り戻しという感覚。

定年退職日の直前に自己都合で辞めるという裏技も使った。

失業保険は退職前の有給休暇消化時の給料と同じでオマケみたいなものなので、色んなことに思い切って使ってしまおうと考えていた。

今のところ、

①浴室暖房機

②車のタイヤ交換

③トライブリッド導入（補助金を差し引いた手出し分）

④来月の家族旅行代

残りは20万円程度あるので、約19年経過したガス給湯器でも交換しようかな。

「生まれて初めて」というのは、それだけ辛抱強く働いたということで。

自分の場合、６５歳の誕生日の２日前以前に自己都合で退職するという裏技を使った（ネットや書籍で紹介されている方法なので裏技ではないか・・）。

失業保険の請求のためハローワークに行った際に、定年退職日を目前にした自己都合退職について突っ込まれるかと内心ドキドキしたが、特に何も言われなかった。

正道（？）ではないが法令に沿った方法なので、行政側は文句は言えない立場なのかもしれない。

ただし、請求にあたって不正を行うと失業保険はもらえなくなるし刑法上の詐欺になると注意されたが、それはそのとおりだね。

今日は就職活動としてある業界の求人セミナーに参加するためにハローワークに行く予定。

自分は40年以上ひとつの業界にしか所属していなかったので、違う業界を覗いてみるのは社会科見学みたいで楽しみだ。

「がっちりマンデー」みたいな面白い話は聞けるだろうか？

なんだかんだと42年間も雇用保険料を払ってきたからね。

保険といっても、失業保険は再就職するまでの期間の経済的支援制度なので、失業して申請すれば自動的にもらえるわけではなく、いろいろな条件がある。

これまで考えたことがなかったのでポイントをご紹介。

①週20時間以上働くという再就職の意思があること

②職が見つかるまで、毎月定められた回数の就職活動をやって、それでも就職できないという失業認定を毎月受けること。

③失業した理由や失業直前の給与額などによってもらえる額が違う。

週20時間程度ならば働いてもよいかなと考えているが、仕事の内容次第。

ただし、60歳を過ぎた者への求人は少なく、警備、掃除、ビル管理人、介護補助、育児補助、調理補助くらいしかない。

また、週20時間程度という条件を加えると、まったくヒットしなくなる。

体力がない自分にはなかなか難しそうだ。

「会社・団体の役員に就任したとき。また、現在役員に就任している場合」は失業給付を受けることができない（事業活動及び収入がない場合は相談）。

逆から見ると、活動実態のある会社の役員となって収入がある人は、本業で失業しても「失業」状態にはないということ。

当たり前といえば当たり前なのだが、勤めていた会社の副業禁止ルールと考え方がよく似ていると思った次第。

会社のルールでは、投資を行って分配金を受ける行為は副業には当たらないが、会社を設立して投資を行うのはNGだった。

投資は収入があっても副業ではないというのと同様に、失業給付を受けられない場合として投資収入がある場合は挙げられていない。

個人事業主は責任が限定されていないから法人よりもリスクは高いと思うのだが、投資自体は「業」ではないということなのだろう。

自分の場合、もし副業が禁止されておらず法人化して「社長」になって得意顔をしていたら、失業給付はもらえないところだった。