この太陽光発電システムは、「プラグイン型太陽光」「ベランダソーラー」「ポータブルソーラー」などと呼ばれ、電力会社や電気工事業者等を介さずに標準的なコンセントへ接続して容易に利用できる。

また、電力会社が当該設備に対して系統連系要件を課したり、関連手数料を徴収したり、設置・使用前に顧客へ承認取得を求めたりすることを禁じているということだ。

これは素晴らしい取り組みだと思うのだが、日本でも認められる日は来るのだろうかと考えてみた。

結論は、相当難しいだろうというもの。

技術的なことはよく分からないが、系統の安全性の問題、パネル飛散といった危険性や太陽光の反射問題等をクリアーしていく推進力は、今の日本の太陽光発電分野に関しては残っていないように思われる。

オフグリッドではポータブルの太陽光パネルがすでに活用されているが、系統につなげるという点で既存勢力は大反対ということになるのかもしれない。

あまりにびっくりしたので写真を撮り忘れた。

それにしてもいくらなんでも3割高は便乗値上げだろう。

ガソリン価格の値上げ幅はスタンドによってばらつきがあったが、170円台の看板を出しているところもあった。

とにかく戦争は早く収束してほしい。

浴室の蛍光灯については、点灯管を交換しても点灯までに時間がかかるようになっていたが（昭和的にはまさしく「蛍光灯」）、浴室の全面リフォームも考えていたためそのままだった。

このたび全面リフォームは止めることにしたのと、蛍光灯の製造・輸出入が2027年末までに禁止されるという報道を聞いて、LED化することにした。

さっそく家電量販店「ノジマ」に行って相談したら、東京都からの補助金が出るので写真を撮ってきて注文して欲しいと言われた。

調べてみると、補助金の内容は、「白熱灯・蛍光灯からLED照明への交換・購入で最大6000円（器具＋工事費）が購入時の即時値引きで還元される」という内容だった。

さすが東京都！

これで自宅の蛍光灯のLED化は完了！と思ったら、目の前の机のスタンド（SANYO、2003年製）がまだ蛍光灯だった。

ただ、このスタンドにはちょっと思い入れもあるので、蛍光灯が切れるまで使おうかな。

ちょうど1年前は170円を超えていたから結構な値下がり。

「暫定税率」なるものが長く続くのは変だとは思うが、大気汚染の元となるガソリンの価格で人気取りをするのはどうかと思う。

個人的にはガソリン価格が下がるとEVの走行単価の有利性が相対的に下がるのでちょっと微妙といったところかな。

それはさておき、環境負荷が大きなものに対しては負担を課していくというのが本筋。

だから、車体が重く道路に負担をかけるEVの重量税の負担を増やすというのは、EV乗りとしてもやむを得ない考え方だと思う。

ガソリンを含め化石燃料を燃やすことについてはやはり負担を課していくということから逃げてはいけないと思う。

将来のあるべき姿に向けて、バランスのとれた負担の体系を考えていってほしい。

地熱発電を産業として成立させるためには民間の「投資家」からお金を呼び込まなければならない。

地熱発電の場合は「投資家」は法人ということになるだろうが、新規開発案件は2019年に稼働を開始した岩手県八幡平のかたつむり山地熱発電所（経営は、出光興産、東京電力リニューアブルパワー、INPEX地熱開発が出資する小安地熱（株））がもっとも新しい発電所。

それも２２年振りの新規案件とのことで、「投資家」の興味は地熱発電には向いていない。

地熱発電のデメリットは以下が挙げられている。

①開発に相当の期間がかかること

②掘ってみなければ事業が成立するか分からないこと

③既存の温泉権利者に対する影響が見えないこと

④適地の多くが国立公園、国定公園内にあり、開発自体が法令で制限されている。

遠くの国で山を掘りに行くことにも積極的な総合商社の名前は全然出てこないけど、上記デメリットをクリアするプレゼン資料はとても書けないのではないか。

結局は、エネルギー関係の大手企業が選択肢の一つとして小さくトライアルするレベルにとどまざるを得ないというのが現状のように思われる。

政府は相当手を入れていかなければならないね。