再エネでエネルギー自給率200％へ！ 50KW低圧太陽光発電を推進する理由　本来なら水力でもいいんです

本来、推進するのは太陽光発電ではなくてもいいんです。
エネルギー的には新エネルギーなら何でも儲かります

写真は産業技術総合研究所のページに掲載されている
発電方法別のEPT（エネルギーペイバックタイム）の図。

これは各種発電方法において投下したエネルギーが
何年で回収出来るかを表します。
エネルギーの投資回収年数といった所でしょうか。

例えば太陽光発電所は２年稼働させればエネルギーが回収できて残りの稼働期間は利子となります。

火力発電も原子力発電も永久にエネルギーの
投資回収は出来ません。
逆に水力発電や風力発電であれば１年で元が取れます。

金本位性が崩壊して４０年。
原油の値段が上がったから原子力発電を
推進しようとする事は長期的視点から考えれば
このように非常に意味のないことです。

とは言っても40年の贅沢のために
子孫に100,000年分のリスクを負わせるのが原発ですから
原発を推進しようとする方に長期的視点を
持てと言う方が無理なのかもしれませんね。

前述のとおりEPTから考えれば太陽光発電は
各種再生可能エネルギーを比較した時に
決して優れた存在ではありません。

しかし、発電方法がシンプルであるため
多くの方が個人的に投資することが出来ます。

自宅の屋根に置くのであれば車一台分、
平地の太陽光発電所投資を行うのであれば
家一軒分の投資をすれば十分です。

しかも投資したお金は10年以内に元が取れ、
その後は収入源となります。

地球環境も自分の懐も豊かにしてくれるものを
推進するのであれば無理のない活動になりますよね。

水力発電や風力発電、地熱発電などは
確かにエネルギー的に優れていますが
まだまだ個人が単独でオーナーになるには
ハードルが高すぎます。

ごく限られたお金持ちや企業が恩恵を
受けるスキームであったとしたら、
賛同者が少なくなってしまうのでどうしても
長期的に推進するのは非常に難しくなってしまいます。

減反やTPPなど農業を取り巻く環境に変化を
もたらす政策を実行する際に、政治家は農家の表を恐れ
腫れ物に触るような扱いをしてきました。

この農家の数、調べてみると専業では
たった50万世帯ほどなんですよね。
日本の世帯数が約5000万世帯。
人口の１％であれだけの影響力を与えています。

もし、太陽光発電を推進させたいと
強く願う人世帯が専業農家と同じ数だけいて
同じ方向を向くことができたら
太陽光発電の推進は更に加速され
エネルギー政策はあるべき方向に進むことでしょう。

ひとりでも多くの方が太陽光発電事業に参加し、
利益をだす事によりより多くの方が太陽光発電投資を
推進していく。

子孫が安心して暮らせる社会を作るため
このようなサイクルを出来るだけ早く
作っていきたいと思っています。

再エネでエネルギー自給率200％へ！