今年の5月末に中国政府が太陽光政策を導入から抑制に変更すると発表し、中国はもちろん世界中の太陽光関係者を驚かせました。急な政策変更だったため、ただでさえ生産過剰気味の太陽光パネルが行先を失って世界中に溢れ出し、価格暴落を起こすのではないかと、関係者は戦々恐々としているのではないかと思います。今のところ大きな影響は出ていないようですが、最近、その後の中国太陽光の様子についての解説記事がありました（どうなる中国の太陽光市場！？（前半）、 どうなる中国の太陽光！？（後半））。
記事ではまず中国政府が出した抑制政策の内容や、その後の中国業界の対応が説明されています。パネル価格の暴落の恐れも指摘していて、24.4セント/Wぐらいにまで下がると見ています。そんなに下がるのですかね。確かに中国の太陽光パネルは安く、これまでパネルのコストダウンをリードしていました。生産過剰になれば24.4セント/Wぐらい行ってしまうかもしれないですね。うーん。
中国の太陽光政策が抑制へと変更になったということは、太陽光への補助金が大幅に削減されたということですが、補助金なしでもパネルが売れる分には関係ないわけです。中国の太陽光は相当に安くなっていますから、実は補助金なしに自活できる状況がかなり近くなってきているようです。この記事でもその点を指摘して、「補助金に頼らない太陽光ビジネスに転換へ」と次のビジネス開発の可能性を提案しています。指摘しているのは中国人で太陽光パネルメーカーの顧問もしている専門家ですから、ある程度の信頼性はあると思います。強気ですね。まだまだ中国の太陽光は強そうです。
中国政府もその辺りを知っていて、「いつまでも補助金に頼らずに、早く自活しろ」という意味で政策変更したのかもしれません。
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