「みんなで独立国家を作ろう」Himalayaで音声配信をはじめました

2019年4月23日 (カテゴリ: ▲元気があれば太陽光発電も出来る！PR作戦)

音声配信アプリ「Himalaya」で音声配信をはじめました。番組名は「みんなで独立国家を作ろう」です。

独立国家を目指す意味

太陽光発電をしていると、特に原発と比較した時に制度的にとても不条理だと感じますよね。世界中で再生可能エネルギーが推進される中、なんで世界中の再生可能エネルギー技術のほとんどを作った日本で太陽光発電が迫害を受けるのかと。

「いっそエネルギーと食料を自給自足できる地域を作って、日本から独立したほうがいいのではないか」

なんてふざけて思った時に、ふと”独立国の作り方”で検索をしてみたんですよね。そして行き着いたのがハットリバー公国のWikiでした。以下転載です。
http://bit.ly/2UxzRJ1

1969年10月、西オーストラリア州政府が小麦の販売量割当を決定した際、ケースリーの農場に割り当てられた販売量が十分なものではなかったため、他の5つの農場と連携し政策に反対し、西オーストラリア州総督のダグラス・ケンドルーに法案撤回の請願書を提出した。しかし、請願書は無視され、さらに州政府が地方の農地を取り返す権利を認める法案の審議が進められたため、ケースリーは「経済・土地が奪われる危機に瀕した際には分離独立することが出来る」という国際法の規定に基づき独立の準備を進めた。

カースリーは「販売量割当の修正または52万オーストラリア・ドルの補償金が支払われない場合、オーストラリアから独立する」と西オーストラリア州政府に最後通告するが、これに対する返答が得られなかったため、1970年4月21日に自身が所有する75平方キロメートルの土地を「ハット・リバー公国」としてオーストラリアからの独立を宣言した。ケースリーは「ハット・リバー公レオナード1世」を名乗るようになるが、独立宣言以降も「自身はエリザベス2世の忠実な臣下である」と発言している。

レオナードの独立宣言に対し、オーストラリア総督のポール・ハズラックは「西オーストラリア州憲法に関する問題には連邦政府は介入出来ない」と発言し、西オーストラリア州政府は連邦政府が介入しない限りハット・リバーへの対応を行わないと決定した。オーストラリア首相のウィリアム・マクマホンは「領土侵害」として訴追するとしたが、レオナードは「国際条約に基いた独立」と反論し、オーストラリアの方針を無視して小麦を売り続けた。

1976年、オーストラリア郵便局はハット・リバーの郵便物の処理を拒否すると通告した。さらに、オーストラリア歳入庁がレオナードに対し納税を要求したことを受け、1977年12月2日にレオナードはオーストラリアへの宣戦を布告したが、数日後には停戦を宣言している。

1980年頃に国名を「ハット・リバー王国」と改称したが、短期間で公国に戻している。

2000年、独立30周年に際し、息子のイアン・ジョージ首相はオーストラリアの週刊誌からの取材で「父が亡くなった後も、その意志を受け継いでいく」とコメントし、ハット・リバーの存続を宣言した。

以上転載終わり。

痛快ですよね。そして独立後も「自身はエリザベス2世の忠実な臣下である」というのも好きです。自分が仮に日本から独立するとしたら「自身は天皇陛下の忠実な臣下である」なのかなぁと妄想したりしていまいた。

もちろん世界から見て日本はまだまだ魅力的な国ですし、この国をどうにかいい方向にしたいと思う気持ちは変わりません。ただ最近、考え方が変わったのは、一気に全体を変えるのは無理だろうなということ。

日本全体に自給自足を訴えていくのではなく、まずは自給自足により豊かな生活をする地域を作る。そしてその地域を各地に作っていくことで日本を、そして世界中に自給自足で豊かな生活を送る地域を広げていこうと思います。

短期の目標は

「住民が東京の2倍可処分所得があって、エネルギーと食料の自給率が100％を超えている場所」

の実現となります。もちろん地に足のついていない活動は嫌なので、今までどおり太陽光発電ムラやASPEnの活動も続けていきますが、最終ゴールを見据えて楽しんでいきたいと思います。

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