雑所得と一時所得を混同していたのですが、

補助金は、一時所得に該当し雑所得ではありません！

確定申告において、補助金を雑所得に計上すると、

50万円まで控除可能なところを

（一般的な給与所得者は、90万円まで）

20万円の控除となってしまい課税が増えてしまいます！

国税庁のサイトを引用して比べると、

１．一時所得とは、

「営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。」

出典：No.1490 一時所得｜国税庁

参考：No.1490 一時所得 Q&A｜国税庁　　内の「Q2」が参考です！

上記サイトの抜粋

・一時所得とされる所得との合計額が年間50万円を超えない限り、確定申告をする必要はありません。

・一般的な給与所得者の方については、一時所得とされる所得との合計額が90万円を超えない限り、確定申告をする必要はありません。

２．雑所得とは、

「利子所得、配当所得、不動産所得、事業所得、給与所得、退職所得、山林所得、譲渡所得および一時所得のいずれにも当たらない所得をいい、例えば、公的年金等、非営業用貸金の利子、副業に係る所得（原稿料やシェアリングエコノミーに係る所得など）が該当します。」

出典：No.1500 雑所得｜国税庁

雑所得の20万円控除についての説明は見当たらず、

確定申告の必要な所得は、20万円を超えた場合とされています。

出典：確定申告が必要な方｜国税庁

ただし、住民税の対象になるとのことで、市町村への確定申告が必要となります。

窓リノベ補助金は、確定申告が必要か？

窓リノベ補助金やエコカー補助金は、確定申告が必要か？？

先進的窓リノベ事業(2024)の補助金交付決定を受けた際のハガキでは、

「本補助金は、一時所得に該当します。

ただし、確定申告における所定の手続きにより、所得の算入から除外できる場合があります。」

と確定申告について表記されています。

しかし、国税庁のタックスアンサーでは、

↓ 下記をclickすると

No.1490 一時所得 Q&A｜国税庁

Q2「すまい給付金」

の回答の中で、

「一時所得の合計額が50万円を超えない限り、確定申告の必要がありません。」

とされています。

また、一般的な給与所得者につては、

「一時所得の合計額が90万円を超えない限り、確定申告の必要がありません。」

ということなので、50万円以下の補助金を受け取ったケースでは確定申告の必要がありません！

では、50万円や90万円より大きい補助金を貰ったら課税されるの？

と考えてしまいますが、

「確定申告における所定の手続きにより所得の算入から除外できる場合があります。」

ということで、

No.2202 国庫補助金等を受け取ったとき｜国税庁

をclickして、一部抜粋ですが、

「確定申告書に一定の事項を記載することを条件として、国庫補助金等のうち、その固定資産の取得や改良に充てた部分の金額に相当する金額を総収入金額に算入しないこととされています。」

との表記があり、基本的には課税対象に算入しないとされているようです！

１２月も残すところ２０日を切ってしまいました！

妻の小商いも１２月締で決算となります！

３年目の申告となりますが、今年も売上が１００万円を切りそうです！

経費と青色申告の６５万円控除で所得ゼロとなっておりますが、今年は、東京に１カ月出張と１２月は新型コロナ感染で、売上が激減です！

国税庁は、３００万円雑所得問題でダメ出しされたので、売上の少ない事業者の「事業性」を追求してくるのではと、少し心配しています！

免税事業者層をいじめないだろうと考えていましたが、インボイス制度をみるとそうでもないような感じを受けてきました！

「事業性」を主張する理由は無い訳でもありません。

１．事業スタートは、コロナ過の始まりの年

２．売上は毎月であり継続性がある

３．ハーブ袋詰めは緻密な手作業

４．文字起こしは過酷な低賃金労働

「事業所得とは、自己の計算と危険において独立して営まれ、営利性、有償性を有し、かつ反復継続して遂行する意思と社会的地位とが客観的に認められる業務から生ずる所得をいう」

「事業所得」とは国税庁HPに掲載の「論文」！

より抜粋

１．事業スタートは、コロナ過の始まりの年

２０２０年１月に青色申告の届を提出して、事業スタートしたものの、２月に大型客船の新型コロナ感染に始まり、今現在も感染が継続中で事業活動の講演会も減り文字起こしの仕事の発注が減っています。

また、ハーブ野菜のエイブルフラワー（食べる花）は、得意先が飲食店のため振るわずでした。

２．売上は毎月であり継続性がある

ハーブ野菜を週２～３回で毎週出荷しており、菜園では毎日手作業で害虫殺傷や雑草取りなど管理を欠かせないので、事業所得の判断要因の１つである反復継続性を満たしています！

また、文字起こしは、毎日の発注は無いのですが、いつオンライン発注があるか分からない中での受注競争なので、気の抜けない受注作業を毎日継続して行かなければなりません。

３．ハーブ袋詰めは緻密な手作業

ハーブ野菜は、袋詰めにしたり、パック詰めにするのですが、殺虫剤を使用していないので葉っぱの裏や花の花弁１枚１枚をピンセットでつまみながら、虫がいないか確認していくという非常に緻密な作業です。

なので、機械化の進んでいる現代農家では、ほとんどやり手がいないとのことです。

ということで、

「事業所得の判断要因」

・費やした精神的あるいは肉体的労力の程度

・自己の計算と危険における企画遂行性の有無

この編は、十分に満足していると勝手に考えています。

４．文字起こしは過酷な低賃金労働

自分のスキルを上げて、作業を短時間で済ませると、どんどん受注を増やせるという理屈ではありますが、会議禄の音声を聞きながら文字にしていく作業、複数人の会議で会ったことも無い人の声を聴き分けながら会議禄を作成するんです。「スキルも何も」と私には思えるのですが、２年間受注をしている妻の作業時間から賃金を割り出すと最低賃金の半分くらいです。

これも「事業所得の判断要因」からすると

・費やした精神的あるいは肉体的労力の程度

・自己の計算と危険における企画遂行性の有無

この編を、十分すぎるほど満足しているように思います！

５．まとめ

国税庁さま、低収入自営業者をいじめないでください！

雑所得３００万円問題が、修正されて安心された方が多いと思っているところですが、修正案には帳簿作成の他に「事業所得と認められる事実がある場合を除く」

との記述があり、「事業所得」についての課題を感じています！

また、「雑所得」と「雑収入」の違いも気になっており、

「雑収入」は「事業所得」に入るので、まずは「事業所得」について調べたところ、

国税庁のHPに「所得税法における「業務」の範囲について」と題して、論文が掲載されていました！

柿原 勝一
税務大学校　研究部教授

の「論文」です！

５７ページにも渡る論文で、１ページ目当りから読むことを断念しそうな論文ですが、「事業」について参考になるところがありました！

本文は、こちら

所得税法における「業務」の範囲について｜論叢｜税務大学校｜国税庁 (nta.go.jp)

参考になりそうなところを部分的に抜粋します！

ハ　事業所得の意義

・・・・・・・・

途中省略

施行令63条は、事業所得を生ずる「事業の範囲」を１号から12号に規定している。ここでは、１号から11号までは具体的な業種が列挙されているが、12号では「前各号に掲げるもののほか、対価を得て継続的に行なう事業」という包括的な規定を置いている。

裁判例

いわゆる弁護士顧問料事件最高裁昭和56年４月24日判決 は、

「事業所得とは、自己の計算と危険において独立して営まれ、営利性、有償性を有し、かつ反復継続して遂行する意思と社会的地位とが客観的に認められる業務から生ずる所得をいう」

として、典型的な事業についての抽象的な概念を示している。

（３）事業所得か雑所得かの判断が争われた裁判例の検討

・・・・・・・・

途中省略

事業所得は、所得税法施行令63条12号の「対価を得て継続的に行う事業」に該当するものになるが、事業についての明確な判断基準はなく、社会通念上事業として認められる場合が事業となるが、判例や裁判例、裁決事例では、事業の判断について次の項目が判断要素とされており、これらの要素を総合的に勘案し、社会通念上事業という程度の活動であるか否かにより、事業所得か雑所得になるのかを判断している。

①　営利性・有償性の有無

②　継続性・反復性の有無

③　自己の計算と危険における企画遂行性の有無

④　費やした精神的あるいは肉体的労力の程度

⑤　人的・物的設備の有無

⑥　資金の調達方法

⑦　その者の職業、経歴及び社会的地位

⑧　生活状況

⑨　業務から相当程度の期間継続して安定した収益が得られる可能性が存するか

少し長くなりましたがここに注目

そして、副業等における事業所得と雑所得の判断に当たっては、特に、「取引に費やした精神的、肉体的労力の程度」と「その者の職業、経歴及び社会的地位」、「相当程度の期間継続して安定した収益が得られる可能性が存するか」が重視されており、本業のほかに行う経済活動は、いわば「片手間」で行なわれているものであって事業所得を発生させる「事業」とはいえない、と判断する傾向が強いといえる。

以下は、私見です！

草刈りなどのメンテナンスが、１年間に数回の場合、「片手間」と判断されないか？

心配なところです！

ブレーカー落ちの確認とか日常的な点検の記録を残して置こうと思います！

「雑収入」を考える

毎月入る小口の収入を「雑収入」に計上しようと安易に考えていましたが、結構「事業」のハードルが高そうなので、「確定申告書作成コーナー」のよくある質問に掲載されている、下記の内容に準じて計上していこうと思います！

【確定申告書等作成コーナー】-雑収入とは (nta.go.jp)

最後に

この論文を読むにあたって、論文の表紙には、

「論文の内容については、すべて執筆者の個人的見解 であり、税務大学校、国税庁あるいは国税不服審判所 等の公式見解を示すものではありません。」

の注意書きがあります！

雑所得の法改正にかかるパブコメの回答が、公表されました！！

いわゆる「副業」部分にあたる

「その所得がその者の主たる所得でなく、・・・」

のところに修正が加えられました！！

収入３００万円以下の副業が、即「雑所得」にならないみたい！！

パブコメ回答は、こちら

「所得税基本通達の制定について」（法令解釈通達）の一部改正(案)（雑所得の例示等）に対する意見公募の結果について｜e-Govパブリック・コメント

「意見公募結果」の最下段を抜粋！！

修正後

（業務に係る雑所得の例示）

35－２ 次に掲げるような所得は、事業所得又は山林所得と認められるもの を除き、業務に係る雑所得に該当する。

⑴～⑻ 省 略

（注）事業所得と認められるかどうかは、その所得を得るための活動が、 社会通念上事業と称するに至る程度で行っているかどうかで判定す る。 なお、その所得に係る取引を記録した帳簿書類の保存がない場合 （その所得に係る収入金額が300万円を超え、かつ、事業所得と認め られる事実がある場合を除く。）には、業務に係る雑所得（資産（山 林を除く。）の譲渡から生ずる所得については、譲渡所得又はその他 雑所得）に該当することに留意する。

修正前

（業務に係る雑所得の例示）

35－２ 次に掲げるような所得は、事業所得又は山林所得と認められるもの を除き、業務に係る雑所得に該当する。

⑴～⑻ 同 左

（注）事業所得と業務に係る雑所得の判定は、その所得を得るための活動 が、社会通念上事業と称するに至る程度で行っているかどうかで判定 するのであるが、その所得がその者の主たる所得でなく、かつ、その 所得に係る収入金額が300万円を超えない場合には、特に反証のない 限り、業務に係る雑所得と取り扱って差し支えない

＜＜　抜　　粋＞＞

「太陽光は事業として認められるのでしょうか？」の回答にチャレンジしてみます！

手広く事業を展開されている「realty1196さん」の非常にシンプルな疑問に皆さん度肝を抜かれているのではないでしょうか？

「何かあるのだろうか？」　「解釈が変わる噂でもあるの？」

「えっ？　何？」

という感じで、

「詳しい方教えてください！」

とのことで詳しくはありませんが、考えてみたいと思いました！

雑所得の法改正にかかる疑問のようなので、「事業所得か？」というところで整理してみますが、

実際のところ、私の太陽光では、３００万円以下の収入を事業所得として８年の確定申告実績があるので、太陽光が主たる事業の場合「事業所得」のままであろうと思っています！

検討方法は、国税庁のQ＆Aをもとに考えていきます！

１．確定申告の対象

２．申告区分

３．太陽光で雑所得になるケース

４．事業性について

５．雑所得の改正案について

６．まとめ

で整理していきたいと思います！

１．確定申告の対象

No.2020 確定申告｜国税庁 (nta.go.jp)

から抜粋

「給与の収入金額が2,000万円以下で、かつ、給与を1か所から受けていて、その給与の全部について源泉徴収される人で給与所得および退職所得以外の所得金額が20万円以下である人等、一定の場合には確定申告をしなくてもよいことになっています。」

よって

２０万円を超える所得（収入ー経費）がある場合は、確定申告が必要です。

２．申告区分

国税庁Q＆A

自宅に設置した太陽光発電設備による余剰電力の売却収入｜国税庁 (nta.go.jp)

の回答の中で

「余剰電力の売却収入については、それを事業として行っている場合や、他に事業所得がありその付随業務として行っているような場合には事業所得に該当すると考えられますが、・・・・省略・・」

とあるので「事業所得」となりそうです。

３．太陽光で雑所得になるケース

国税庁Q＆A

自宅に設置した太陽光発電設備による余剰電力の売却収入｜国税庁 (nta.go.jp)

の回答の下段で、

(注)　一般家庭で行われる太陽光発電であっても、平成24年7月以降、一定規模以上の太陽光発電設備により発電が行われる場合には、その送電された電気の全量について電力会社に売却することが可能とされています（全量売電）。
給与所得者がこの全量売電を行っている場合の売電収入も、上記と同様に、それが事業として行われている場合を除き、雑所得に該当すると考えられます。

ということで、基本的には、「事業所得」で良さそうです！

その他の太陽光に関するQ&Aは、

自宅兼店舗に設置した太陽光発電設備による余剰電力の売却収入｜国税庁 (nta.go.jp)

賃貸アパートに設置した太陽光発電設備による余剰電力の売却収入｜国税庁 (nta.go.jp)

いわゆる営農型太陽光発電による余剰電力の売却収入｜国税庁 (nta.go.jp)

であり、余剰電力にかかる案件だけなので、太陽光の所得は「事業所得である」に異論がないものと考えます！

４．事業性について

「青色申告承認申請書」を納税地の所轄税務署長に提出することによって、青色申告が可能になるので、事業を開始していると考えて問題ないでしょう！

尚、私の妻の事業は、売上が１００万程度なのですが、３年ほど青色申告の特別控除を受けているので、毎月売上があり主たる事業であれば、３００万以下であっても事業所得と認められると思っています！

５．雑所得の改正案について

法改正（案）の新旧対照表の

PcmFileDownload (e-gov.go.jp)

を一部抜粋

（業務に係る雑所得の例示）

35－２ 次に掲げるような所得は、事業所得又は山林所得と認められるものを除 き、業務に係る雑所得に該当する。

・・・中省略・・・

（注）事業所得と業務に係る雑所得の判定は、その所得を得るための活動が、 社会通念上事業と称するに至る程度で行っているかどうかで判定するの であるが、その所得がその者の主たる所得でなく、かつ、その所得に係る 収入金額が300万円を超えない場合には、特に反証のない限り、業務に係 る雑所得と取り扱って差し支えない。

（１）「その所得がその者の主たる所得でなく、」

収入ではなく、「所得」なので経費を除いた金額が、主たる所得。

給与所得であれば、給与収入から給与所得控除額を差引いた金額と太陽光の事業所得との比較となりそうです。

太陽光は、減価償却費が大きいので、給与所得を上回るケースは少なそうですね！

（２）所得に係る収入金額が３００万円を超えない場合

太陽光の収入が、３００万を超えない場合において、所得が太陽光しか無いケースや太陽光以外の所得が太陽光の事業所得より少ない場合は、太陽光を「主たる事業」と判断するしかないと考えます！

６．まとめ

太陽光発電は、経費を除いた金額が、２０万円を超え、青色申告承認申請書を提出済みであれば事業所得として青色申告ができる。

ただし、太陽光発電が、主たる所得ではなく、かつ、収入が３００万円を超えない場合は雑所得としての取り扱いとなる。

雑所得となった場合、青色申告特別控除の最大６５万円控除の適用がなくなり、

６５万円　×　所得にかかる税率　又は

５５万円　×　所得にかかる税率　又は

１０万円　×　所得にかかる税率

事業所得金額が控除額に満たない場合は

事業所得額　×　所得にかかる税率

の税金の負担が増える！

※参考：給与所得プラス雑所得の例、

雑所得での所得税、売上げ２６０万のケース！

雑所得の法改正のパブリックコメントの期限は

８月３１日まで

となっています！

無駄かもしれませんが、意見はコメントとして残るので伝えたいことは伝えましょう！

「所得税基本通達の制定について」の一部改正について（法令解釈通達）のパブリックコメントは、こちら

「所得税基本通達の制定について」（法令解釈通達）の一部改正(案)（雑所得の例示等）に対する意見公募手続の実施について｜e-Govパブリック・コメント

雑所得の法改正による影響の例として、

雑所得での所得税、売上げ２６０万のケース！

白色申告とは、青色申告の特別控除無し（１０万円や６５万円控除）での申告です！

雑所得での申告ではありませんでしたが、雑所得も経費を控除するので結果的には白色申告と同じと思われます！

これは、国税庁のQAの抜粋ですが、本文はことら

No.1500 雑所得｜国税庁 (nta.go.jp)

申告の実績

そこで、当時の申告実績は

収入

売電額　２,６３０,０００円

支出

減価償却費　１,８００,０００円（太陽光設備　１４０万円、車両４０万円）

租税公課費　２００,０００円

支払利息　　２００,０００円

その他経費 　１１６,０００円

事業所得　　３１４,０００円　（雑所得相当額）

納税実績額

納税額は、給与所得の税率になり当時は約２０％計算で

６万５千円

の納税でした！

税率については、記憶で申し訳ありませんが、控除後の給与所得が３００万台を境に上が２０％、下が１５％だったように思います！

今回の雑所得にかかる税制改正の影響は、太陽光発電事業の場合、減価償却費が大きいので、少な目のように感じますが、

アフェリエイト収入が、２６０万円とかなら大きな納税額となりそうに思います！

sakeさんの記事を私もみました！

副業で３００万円を超えない事業収入を雑所得にして税収増を狙う！

「大企業からの富の分配と新資本主義」を実現する前に、弱者から税金を取る準備を先にするなんて！

私は、影響受けないのですが、副業をしている方々が、可哀そうです！

「所得税基本通達の制定について」の一部改正について（法令解釈通達）のパブリックコメントは、こちら

「所得税基本通達の制定について」（法令解釈通達）の一部改正(案)（雑所得の例示等）に対する意見公募手続の実施について｜e-Govパブリック・コメント

無駄といえば無駄かもしれませんが、意見を出さないことには何も届きません！

結構盛り上がってるらしいですが、どんどん盛り上げべきと思います！