昨年は太陽光発電にとって政策転換の年で、経産省は高価格未稼働案件などこれまで指摘されてきた問題の修正を一気に進めてきました。FIT以降に太陽光発電に参加した人にとっては急な改悪のように見えるのかもしれませんが、これらはむしろ適正化と言っても良いと思います。この辺りの解説をしている記事がありました（太陽光が「普通のエネルギー」になるとき）。

この記事、太陽光に対して少しネガティブ印象操作的なところはありますが、言っていることは大体正しいと思います。細かいことを気にしなければ参考になる話でしょう。今ではFITの買取り価格も通常電源と変わらないレベルになりつつあり、経産省は太陽光を普通のエネルギーしようとしているところです。問題はその先ですね。

経産省は基本的には再生可能エネルギーを促進していくのでしょうけれど、太陽光は依然として高い（特に日本の太陽光は高い！）のをどうするのか、パリ協定に対してどう対応するのか、系統安定性の問題、などなど・・・。普通のエネルギーになってしまうと、この辺りへの対応も厳しくなってきます。単なる太陽光の事業に対しては厳しくなるでしょうけれど、関連する技術開発や事業開発は適宜行われると思います。

その辺りがどうなるか気になりますね。

• « 前の記事へ
• 次の記事へ »