過去の融資こうしておけばよかったシリーズ　の第4話です。

第1話は「1基目の融資に中小企業経営力強化法を適用すべきだった」

⇨　金利が1％以下になった筈。
⇨　年間10万円の差額　3年で約30万円。

第2話は「1基目の融資の前に自宅の抵当を消しておけばよかった」

⇨　1000万円分の抵当がなくなった筈！

第3話は「セカンダリ物件にも半年の返済猶予をつけておけばよかった」

⇨　120万円のキャッシュフロー改善

と書けば書くほどお金を捨てていることがわかりだんだん強くなってきましたw

第4弾はお風呂の中でひらめきました

突然アイデアがパッと閃く時ありますよね。

あれです。

思いついたのは2基目3基目の地元セカンダリ物件の融資の仕方。

これ、今思えば同時期に仕込んでいた法人で融資を引き出すべきでした。

理由は信販との絡みと1000万の壁

理由は消費税と信販買いの関係です。

基本的に信販会社は新設法人には契約をしてくれません。

3期の決算をみて判断します。

しかし個人であれば話は別。

ある程度のサラリーと信用があればバコーンとかしてくれます。

つまり、新設の法人は地銀からしか融資を引けない宿命にあるのです。

にもかかわらず。僕はこの4100万円の融資を地元地銀から個人で引いてしまいました。

もったいない！

今思えばこれは個人で買うのではなく、法人で買うべきでした。

そうすると個人の方は1基のみの契約になりますから残り750万円分の売り上げを太陽光に振ることができます。

免税事業者に戻るタイミングと信販買いのタイミング

当時は早いとこ融資を引いてしまってとっとと免税事業者に鞍替えすることを最優先していました

と言うか信販会社で買い進めることを当時は重視していなかったのです。

むしろ軽視していました。

ところが、ある日信販の審査申し込みをしてみるとなんと1日で合否が出ることに気がつきます。

信販会社での分譲物件の購入は軽視すべきではないというふうに思い直したわけです。

となってくると、僕は個人と法人のビーグルビークル（投資物件の入れ物）の選択を間違えたということになります。

結論　地元物件は新設法人で　信販買いは個人でも

与信を無視した分類ですが、ビーグル論的にはこのように分類できる筈です。

この判断ミスによる損失は・・・

仮に900万円の個人スキームができていたとしたら年間80万円近いロス。

いやー、これももったいないお化け案件です。

とはいえ最大の損失は「太陽光投資を進めないこと」です。

機会損失に勝る損失なし。

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