「バブルの歴史」エドワード・チャンセラー著　日経ＢＰ社　2000年刊行

内容は題名の通り、過去に起こったバブルの事例を幅広く分析したもの。

もしブックオフにあればおそらく200円で買えると思うのだが、アマゾンでは新品が4180円で売っていてビックリ！

勝負事が好きな自分はこれを読んだせいで儲けそこなった反面、破綻を回避できたのだろうと思っている（負け惜しみ？）。

暗号資産はブロックチェーンという文系の自分には理解はできないが面白そうな代物だと思ったのだが、17世紀のオランダで発生したチューリップバブルと重なって結局一度も手が出せなかった。

チューリップの球根は「アムステルダム振替銀行の紙幣や東インド会社の株式と変わらぬほど標準化され画一化された商品として取引されるように」なり、そして投機熱が最高潮に達したころ、「球根（の現物）は実際に受け渡されることはなくなり」、「球根の先物取引が登場し『風の取引』と呼ばれるようになった。」

エドワード・チャンセラーによれば、「投機の熱狂は、傲慢の表れであることが多い。このため、大投機熱はひとつの国から別の国に、経済の覇権が移行するときに起こることが多い」というが、暗号資産については、トランプがアメリカの復権と一族の蓄財のために利用したという側面が強い。

暗号資産がチューリップバブルのように弾けるかどうかは分からない。

評価は歴史が決めることになると思うが、果たしてどうなるだろうか。

対象支店を限定している理由は謎だが、一部再エネ事業に使っている自分の口座が対象支店になっていたので、当面の生活資金と再エネ事業の運転資金を除いてほとんど全額預けてみた。

退職金はほとんど中古発電所と系統用蓄電池の支払いに充ててしまったので、大した金額ではないが・・。

預けた理由は、

①当面、高額な固定資産の購入の予定がなく、普通預金に置いておくのはもったいない。

②預金金利はこれからも上昇すると予想しているので、６か月という期間がちょうどよいと思った（1年は長い気がする）。

③スマホで簡単に預け替えができる。

もちろん固定金利なので面白味は全くないが、利息をもらったら温泉旅行にでもいこうかな。

利回りはいずれも6％台。

不動産口化商品をやった理由は、

①FITの再エネ事業はインフレには弱いから、インフレに強い不動産投資も必要

②個別の不動産投資は管理が面倒だし、出口が読めない。

③任意組合型だと減価償却ができて再エネ事業との損益通算が可能

で、どうだったか。

全額無事償還されて投資としてはまあ上手くいったということなのだが、デメリットもあった。

不動産小口化商品も分散投資が重要ということで多数の商品に分けて投資したのだが、確定申告が面倒くさい。

運営会社も確定申告用の資料を提供してくれたが、1件1件会計ソフトに入力しなければならない。

一方、雑所得になる匿名組合型なら損益通算できないが、申告は簡単。

減価償却費はごくわずかで入力の手間を考えれば割に合わない。

2025年に償還を迎えた任意組合型の商品が4件あるので、また面倒な処理が待っている。

これからまた不動産小口化商品をやるのであれば、匿名組合型にしようと強く思う次第。

まだ仕事で苦労する夢をみるが、基本的にはノンプレッシャーな日々。

毎日家にいる旦那をあまり歓迎していない様子の嫁が気になるが・・

さて、再エネ事業を振り返ってみると、

①中古の太陽光発電所を４基購入（退職金がなくなった）

②系統用蓄電池小口化案件に投資（さて、どうなるか・・）

結果として、

キャッシュフローは、約3100万円のマイナス。

損益は、約600万円の赤字。

2026年からは本業の収入がなくなるので所得税還付は2025年が最後。

ちょっと寂しいね。

不満の内容は、「期待していたほどの利益が上がらない」「経営が苦しいのにどうすれば経営が改善するか本部はアドバイスをしてくれない」というもの。

でも、ちょっと待て！

そもそも飲食店の利益予想は絵に描いた餅。

経営を保証してくれるＦＣ本部はない。

3年を待たずに閉店となる店が大半であるという言われる飲食業界で、FC加盟オーナーは「鰻」がそうではないと甘い期待をしていないか。

店の立地は十分に検討したのか？

契約後に何をしてくれるかは契約書に書いてあると思うのだが、よく読んだのか。

店の数は、現在400店弱。

経営が芳しくない「鰻の成瀬」店がどのくらいあるのか分からないが、飲食店は素人が簡単に儲けることができる世界でなないことは確かだろう。

投資は基本的に自己責任。

出口を含めよくよくリスクを考えて決断しなければならない。

幸いにして自分は利回り6％台の不動産小口化商品には結構投資をしたが、7％の「みんなで大家さん」には手を出さなかった。

やっぱり、新しい町を作るとかバナナを栽培するとか、相当怪しかったよね。

悪い冗談だが、「みんなで大家さん」で評価できたのはコマーシャルの出来栄え。

どこの広告代理店のアイディアなのか知らないが、あのコマーシャルは多くの人の印象に残っているのでは。

印象に残っているということは放映回数も多かったということで、集めた金の多くは広告宣伝費に使われたのだろう。

実際には運用しておらず、出資者から集めた金を別の出資者への配当に充てる詐欺的手法をポンジ・スキームというそうだ。

「みんなで大家さん」が最初から詐欺を行うつもりだったのかは分からないが、少なくとも途中から自転車操業になったのは間違いない。

多くのお金が、スポンジに吸われてしまったということか？？

リーフを買った４年前から、「時間制の料金制度はイケてない。すべて従量制にせよ。」また、「充電時間を過ぎても車を動かさない奴には追加料金を徴収せよ。」と言ってきた。

フラッシュは、この両方を実現している。すばらしい！

加えて、認証不要、基本料金不要、240kwの高出力と文句なし。

充電料金も当初の1kwhあたり88円から66円、さらに44円（いずれも税込）に値下げしており、十分魅力的だ。

近所にFLASHの充電スタンドがあるのだが、確認したところ44円に値下りしていた。

公共施設や道の駅などで、故障して修理が困難となっている充電器をFLASHに代えるという動きもあるようだ（例えば、北杜市役所、道の駅南きよさと、道の駅こぶちざわ、道の駅はくしゅう）。

高速道路のサービスエリアでのビジター料金は、1kwhあたり80円を超えるから、設置できれば既存の充電スタンドは駆逐される可能性があると思う。

心配な点がいくつか。

①高速道路のサービスエリアや有名観光地周辺等、好立地に設置できるのか（現在100か所余あるスタンドの設置場所は、幹線道路から離れていて不便なところが多い。）

②1kwhあたり44円で採算が取れるのか。

成り行きを見守りたい（旅行先にFLASHがあれば、使いますよ）。

相場に過熱感があったし、トランプはまた中国相手にやりあうみたいだ。

ダウも878ドルの下落。

暴落で大儲けしようとする輩の出番が来たような気がする。

EV充電スタンドを保有する投資家は、メンテナンス・修理故障対応と決済・売上管理・売上支払いを委託。

EV充電スタンドの売上から387万円(税抜)を差し引いた金額をメンテナンス費用として支払い。

売上が387万円に満たない場合でも、委託業者が補填するので、10年間固定で毎年387万円の収益を受け取れるというもの。

投資額は、2000万円(税抜)くらい。利回りは約19％だ。

受託業者は、EV充電スタンドの売上によほど自信を持っているということだろうが、本当に大丈夫か？

収支シュミレーションをみると、EV充電スタンドの稼働率は10年間で3倍近くに上がるになっている。

EVの普及が進む前提と思われるが、EV乗りから見ると、1kwhあたり60円という料金は特に魅力はなく、10年後の設備稼働率が50％というのは盛りすぎではないか？

10年間固定で387万円支払うという契約も、受託業者にお金が無くなったしまえば意味がない。

よく吟味したほうがよさそうだ。

EV乗りとして興味をそそられるが、どんなものだろう。

募集先には接触していないが、公開情報をもとに妄想してみた。

自社で充電スタンドを直接経営するタイプは、コインランドリー投資と似ているかな。

①売上は立地に左右される。

②近隣に競合が現れ、価格競争となる可能性がある。

太陽光発電と異なり、販売する電気は基本的には仕入れなければならないから、利幅はあまり期待できないのではないかと思う。

充電スタンドが赤字となっても他にメリットのあるショッピングセンターや自動車関連施設ならば検討できるのかも。

近所の日産ディーラーの充電器が使われているのはほとんど見ない。

赤字なのであれば、いっそのこと従量制の充電スタンドに代えてしまった方がよいかもしれない。