RE100、オフグリッド、脱炭素社会など、これからの世の中にはこれら再エネの技術が必要不可欠なのは明らかです。

しかし、日本では太陽光発電は環境破壊とか主力電源になり得ないとか散々に言われています。

再エネは賦課金として目に見える形で消費者から徴収されていますが、原発の廃炉費用は税金で補填され国民の目から遠ざけられています。

再エネが目の敵にされていても、これからの車のEV化と蓄電池の普及により、電力の重要性が増して地産地消されるようになる流れは変わらないでしょう。

そうなったときに私たち太陽光事業者がどういう扱いを受けるのか、気になります。

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