関東にお住まいの方は、昨日の緊急地震速報や夜半の地震に肝を冷やしたのではないでしょうか？
昨日の速報は、幸い大きな揺れはなく、ふたつの地震がほぼ同時刻に起きたことによシステムの誤動作が原因ということですが、自然の脅威を人のシステムで検知することの限界を端的に示していると思います。携帯の履歴によると前回の速報は2年ほど前の16年5月茨城県となっており、奇しくも今回と同じ地域でした。
震災が発生した場合、まずは人命第一ですが、所有する発電所が被害を受けた時の対処方法についてもしっかり熟知する必要があります。
昨年の熊本地震のあと一般社団法人太陽光発電協会から「震災によって被害を受けた場合の太陽光発電システム取り扱い上の留意点」という資料が発表されました。
ガイドラインとして資料が発表されたことはとてもありがたいことですね。PDFでデータは持っていますが、これを機にプリントして家族の分かる所に貼っておこうと思います。
引用先：www.jpea.gr.jp/pdf/t160415.pdf
太陽光発電所は被害を受けなかった場合、自立運転モードを使用することにより、電気の供給源として活用できるメリットもあります。
被害を受けた時ときも対処がなおざりにならない様、行動計画を立てておくことも事業を営む者の責務と考えます。
計画が100%実行できるとは思いませんが、考えておくことが大切、と思います。それが再生可能エネルギーの信頼。原発に対するアンチテーゼになる、と言ったら言い過ぎでしょうか。
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