「太陽光パネルなんて、スマホみたいに待っていればそのうちもっと安くなるでしょ」 ……そんな風に思っていた時期が、私にもありました。もう何年前の話でしょうか？

でも、最近のニュースや為替を見ていると、どうやら「安くなるのを待つ」という戦略は、もう通用しないどころか、逆に損をしてしまうフェーズに入ったようです。

原因は、笑えないレベルの「ダブルパンチ」です。

 中国の「キャッシュバック」が消える恐怖

まず、私たちが使っているパネルのほとんどを作っている中国で、大きなルール変更があります。 中国政府がこれまで輸出メーカーに出していた「増値税還付（VAT還付）」という、いわばキャッシュバック制度が段階的に廃止されます。

• 2026年初まで： 9％に縮小
• 2026年4月〜： ついにゼロ（廃止）！

これ、メーカーからすれば「国からの補助が10%近くなくなる」わけですから、その分を販売価格に上乗せせざるを得ません。つまり、2026年4月を境に、パネルの原価がガツンと上がることが確定しているようなものなんです。

「一瞬の円高」という希望を打ち砕く、粘り強い円安

そして、日本に住む私たちにとって一番の重石になっているのが、やっぱり「円安」ですよね。

先日、一瞬だけ「お、円高に戻るか？」という兆しが見えて期待したのですが、結局また円安傾向に逆戻り。輸入品である太陽光パネルにとって、円安はダイレクトに価格を押し上げる最大の要因です。

中国側の値上げ（還付廃止）に加えて、この円安が続くと…… 「中国で10%値上がり」×「円安でさらに数％〜10%アップ」 という、恐ろしい計算式が成り立ってしまいます。

結果的に国民も円安を支持してしまった状況なので外圧が無ければ、もう変わらないのかもしれません。

「今」が一番安いという可能性

「もっと高性能なパネルが出るまで待とう」「もっと価格がこなれてから……」と考えているうちに、制度の変更や為替の影響で、数年前より高い買い物をすることになるかもしれません。

特に、2026年の春以降に設置やリパワリングを計画している方は、今のうちから「コストが上がる前提」で動いておく必要がありそうです。

結局のところ、海外の政策と為替という「自分ではどうしようもない部分」が価格を決めている以上、待つことのリスクはかつてないほど高まっています。

「あの時、一瞬の円高のスキにポチっておけばよかった……」なんて後悔しないように、アンテナを高く張っておきたいですね。

出典・参考：

• 日本経済新聞・為替ニュース（2026年2月動向）
• JETRO「中国の輸出増値税還付率調整について」（2026年1月公示）
• 太陽光パネル各社、2026年度向け価格改定の動向

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