秋の空に、発電量の揺らぎを感じる季節となりました。
そんな中、日射量予測に関する技術開発の報が。

10月30日付で、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）が『日射量予測の“大外し”低減技術を開発しました ―再エネ変動対応の調整力調達コスト低減に貢献します―』と題するリリースを出しています。

リリースによりますと、NEDOは、日本気象協会および産業技術総合研究所と共同で、翌日・翌々日程度先の日射量予測における“大外し”を低減する技術を開発。

（リリース引用）
今回開発した予測技術を組み合わせて“大外し”の低減効果を検証した結果、従来手法と比べ、“大外し”が23％低減することを確認しました。

この技術は、複数の気象モデルを統合し、機械学習を活用することで予測誤差を補正。 さらに、アンサンブル予報に基づく信頼度予測を組み合わせることで、予測の精度と安定性を高める仕組みとなっているそうです。

日本気象協会は、2026年秋ごろから、この“大外し”低減技術を既存の予測サービスに実装予定とのこと。

再エネ変動対応に関わる調整力調達コストは、2025年度見込みで約300億円とされており、予測精度の向上によるコスト低減が期待されています。

予測精度が上がりますと、その分だけ、再エネによる電力がより活用されることに繋がります。

太陽光発電事業を営む者としては、発電計画と実績の差をいかに縮めるか、その問いに対する、ひとつの技術的な応答として、注目しておきたい内容であります。
 

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